建設・設備など現場系の仕事を生業にしている経営者の方で「有料の求人広告を掲載するも採用までに至らない」「そもそも応募がこない」こんな状況にお悩みをお持ちの方がいらっしゃるのではないでしょうか。
本記事では、有料の求人広告を掲載する前に、「まず何をすべきか」 「何ができるか」 など求人募集成功に向けた対策を紹介します。
意外な盲点、自社ホームページの必要性について
まず結論から申し上げますと、求人広告を出す前に自社ホームページをお持ちでない場合は、用意してください。
既に自社ホームページをお持ちの方は次項：[求人募集成功にむけて、掲載する原稿を見直す] へスキップしてください。
理由については以下になります。
自社ホームページが必要な理由
何かしらの事業で独立された方の大半は、既に自社ホームページをお持ちだと思います。
金融機関や新規顧客に向けて信用度を上げることや、集客などの目的があってのことでしょう。
しかしながら、建設・設備など現場系の場合、独立前のお付き合いの延長で仕事の依頼があり、既存取引先で十分な収益を上げているケースも多く、自社（個人事業主を含め）のホームページを持っていない方がいらっしゃるのではないでしょうか。
ホームページというツールを使わないでも、長年仕事を続けた結果で信用を積み重ねていることは素晴らしいです。
ただ、求人となると話は変わります。
友人・知人・親族・取引先など、近い人間を引き抜きする以外で人材を確保するには、求人広告を出すしかありません。
では、この求人広告は誰に向けて見てもらうものでしょうか？
それはまだ信頼関係が一切構築されていない人間です。
求職者が下記2つの会社を見たとき、どちらの心象が良いのか俯瞰して考えてください。
- 自社ホームページを持っている会社で、仕事内容の詳細や代表者からのメッセージ、これまでの実績を紹介
- 自社ホームページを持っていない会社
言うまでもありませんが、心象が良いのは「1」です。
求職者が応募を検討する流れ
以下のイメージ図は求職者が応募を検討する際の一般的な流れになります。
もし、自社ホームページを持っていなければ、いくら求人広告にお金をかけたとしても、この時点で求職者は不安を感じます。
求人広告を出す前に自社ホームページをお持ちでない場合には、必ず用意しましょう。
求人募集成功にむけて、掲載する原稿を見直す
有料求人広告掲載は、サービス内容に原稿の作成や修正をしてくれるケースがありますが、丸投げはしないでください。
それは掲載媒体側が、会社の特色や熱量を加えた独自性のある原稿を用意してくれるわけではないからです。
掲載媒体によっては、営業担当が兼任して掲載文章を作成するなんてこともありえます。
当然、ライターではありませんので、過去に掲載した雛形の文章を修正した似たり寄ったりなものが出来上げることが大半です。
本業が忙しい中で、慣れない原稿作成は大変でしょうが、求める人材を確保するためにも自社の魅力が伝わる原稿作成に取り組んでください。
独自性のある原稿作りのテーマ
「独自性」＝「変わった内容・奇抜性のある内容」というわけではありません。
求める人材に会社の方針や社員に求める行動指針、職場のイメージが伝わる内容にすることがポイントです。
以下、原稿作りのテーマ例になりますので、ご参考になれば幸いです。
- 代表者がこれまで歩んできたストーリーを伝え、熱量のある構成で訴求
- 親しみやすさとテンポが良く、職場のイメージがしっかり伝わる構成で訴求
- 先輩インタビューを加えて、どんな会社なのか伝えて訴求
…など
以下は実践して作った掲載サンプルになります。
↓
掲載写真も見直す
文章も重要ですが、掲載写真も重要です。
決してかっこいい写真を用意する必要はありませんが、たとえば「丁寧な仕事を信念としています」という原稿に添えられている写真が手抜きだったらどうでしょうか？
繰り返しになりますが、信頼関係が一切構築されていない人間に対して訴求しますので、見た目の第一印象、つまり掲載写真も大事です。
時代にあった就労条件を検討する
働き方改革関連法が順次施行する昨今、労働基準法第36条により、会社は法定労働時間(1日8時間、週40時間)を超える時間外労働及び休日勤務などを命じる場合、労組などと書面による協定を結び労働基準監督署に届け出ることが義務付けられています。
これは2019年4月1日以降から法律で決まった事案です。
参考：労働基準法第36条(時間外・休日労働協定)について – 厚生労働省
さらに希望に応じて週休3日を選べる「選択的週休3日制」の普及に向けた議論も政府は始めています。
この社会情勢を見る限り、経営者世代の価値観と求人応募する一般人の価値観は、間違いなく変わっているはずです。
「自社の価値観」に寄せるか「求人応募する一般人の価値観」に寄せるかの2択とした場合、前者であれば、対象者の範囲は狭くなり、後者であれば、対象者の範囲は多くなります。
僭越ではありますが時代にあった就労条件に変革することも、求人募集成功に向けて検討してみてください。
掲載費用が無料の求人媒体
掲載費用が無料の媒体を紹介します。
求人媒体に掲載すると、不要な営業連絡は増加します。
掲載内容を常時収集し、営業リストを作成している業者が存在するからです。
これは無料・有料に関わらず起こることですので、ご承知おきください。
求人ボックス
URL：https://求人ボックス.com/無料求人掲載
求人ボックスは、カカクコムが運営する求人に特化した検索エンジン。
2015年にサービスの提供が開始、月間のユーザー数が500万人を超えており、注目が集まっているサービスで、掲載自体は無料で開始することができます。
出典：求人ボックス
engage（エンゲージ）
URL：https://en-gage.net/
エン転職でお馴染みのエン・ジャパン株式会社が運営するサービス。
厳密にはengageは求人サイトではなく、簡単に無料で採用ページを作成できるサービスです。
ただし、作った採用ページは「Indeed※(1)」「Googleしごと検索※(2)」などに自動で掲載されるので、各求人サイトに一つずつ登録していく手間が省けます。
作成・公開自体は無料で開始することができます。
出典：engage
- ※(1)Indeed
- Indeedは、インターネット上で求人情報を検索できるサイトです。
求人情報を探す人が多く利用するサイトとして、海外の人材紹介サイトでも有名です。 - ※(2)Googleしごと検索
- Googleしごと検索とは、Googleで検索した結果を、業種別、地域別に分類して表示する機能です。
東京都内向け：都立職業能力開発センター
こちらは東京都内向けになりますが、費用を抑えてできることの一つとして紹介します。
都立職業能力開発センター
URL：https://www.hataraku.metro.tokyo.lg.jp/kyushokusha-kunren/school/kyujin…
都立職業能力開発センターは、俗に言う職業訓練校です。
ハローワークと同じイメージになりますが、ハローワークと異なる点は、
- 技能資格保有者を狙い撃ちすることができる
- 求人内容に適した各訓練校へ直接申し込む必要ある
なお人材が訓練を修了する時期により、申し込みタイミングが悪いことがあります。
申込自体は随時受付中とのことです。
ココミルならお手頃価格でホームページを作成
以上が、求人募集成功に向けた対策案になります。
なお本記事の執筆は、ホームページ作成者となります。
ココミルが提供するホームページ作成は「集客に繋がります」などの安易な謳い文句を言いません。
要望や事情を聞いた上で、求人向けホームページの構成を考え、原稿制作・公開を行うことも可能です。
ご用命の際はお問い合わせくださいませ。